「著者のいる勉強会」アーカイブ動画

デジタルシフトに挑戦したが定着しなかった経営者の方、会社にデジタルシフトを提案したい会社員の方、創業を計画している方、必見です。

▼講師紹介


児島 保彦(こじま・やすひこ)

経営コンサルタント

中小企業診断士

有限会社 祥 代表取締役

 

略歴

1937年 長野県千曲市に生まれる

早稲田大学商学部卒業

住友大阪セメント(株)常務取締役

オーシー建材工業株式会社 代表取締役社長

 

65歳で経営コンサルタントとして独立 有限会社 祥を設立 

清泉女学院短期大学国際科兼任講師 5年間

長野いすゞ自動車(株)取締役副社長を歴任

顧問会社多数

 

現在 三井住友銀行グループSMBCコンサルティング

日本経営合理化協会、大阪商工会議所他セミナー、中小企業金融公庫講師

SBC放送 「儲かる会社の必勝法」1年半生番組でコメンテイター

▼プログラム内容


 第一部 コロナ禍で見えた日本的経営の限界

  • コロナ禍で分かった世界の中の日本
  • コロナ禍で進んだデジタル化の変革
  • 国の経済の大きさと生産性
  • なぜ生産性が低いのか
  • 格差社会の到来
  • はっきり見えた日本的経営の限界
  • 変わらなければ生き残れない時代の到来

 

第二部 非常事態は変化に対応する絶好のチャンス

  • リーダーの覚悟と役割
  • デジタル化に対応できる新たな人材の確保、育成
  • コロナ禍の今こそ危機感の共有ができる時
  • いきなりテレワークを取り入れても混乱するだけ
  • 「当たり前の経営」を身に着けて足腰を鍛える
  • 「当たり前の経営」の威力を知る

 

第三部「当たり前の経営」の実践「3か月で最強の会社にする」

  • 当たり前の経営のスタートは「挨拶」から
  • 非常事態のトップバッターは「コストダウン」
  • 無駄のない実のある会議にするヒント
  • ペーパーレス化は仕事の合理化のこと
  • デジタル化の要は良好なコミュニケーション
  • 「日報」を電子日報に変えることによって訪問営業も在宅勤務が可能になる
  • 当たり前になった5Sを復活させる
  • こんなときほど事件・事故は起こりやすい

 

第四部 思い切ったリストラクションが可能になる

  • 組織の原則が抜本的に変わる
  • 人事評価の見直しと成果主義の導入
  • 選択と集中
  • 99%失敗する意識改革も今なら99%成功する
  • まとめ 利己利他の精神

▼講師からのメッセージ

 私の経営のライフワークは、「当たり前のことを当たり前にできる会社」にすることです。言い換えれば「当たり前のことを当たり前にできる社員にすれば会社は絶対儲かる」とも言えます。これは、43年間のサラリーマン生活と18年間のコンサルティング経験を通じて、試行錯誤の実践の数々から学んだ私の究極の実感です。

 ご承知の通り、新型コロナウイルスは2019年末に中国武漢で発生し、半年もたたないうちに地球規模で感染が拡大、現時点では収束を見通せません。

夜の街をはじめ、生き残りをかけて懸命に努力されている企業の皆様に対して、日ごろ「経営の医者」を自認している者として、私は今何をすべきかと考えました。

平常時には「当たり前の経営の価値」を認識していただくことは困難ですが、非常時の今こそ「当たり前の経営」が必要であり、その真価を発揮します。

 コロナ禍の直前まで、日本の生産性の低さが問題になっていましたが、緊急事態宣言が出てから一挙にテレワークの波が押し寄せてきました。合わせてリモート会議が盛んに行われるようになり、日本中がIT一色に包まれました。一瞬、私は「これは本物だろうか」と疑いました。

 太平洋戦争の終戦から75年の年月がたちましたが、日本は朝鮮動乱を機に立ち直り、高度成長期を経て一時は世界第2位の経済大国にまで復興しました。その後、失われた20年と言われる長いトンネルに入ったまま、今またコロナに見舞われました。ここで知ったことは、この国は構造的に世界の潮流から取り残されているということでした。具体的にはITであり、デジタル社会です。

 もともと日本の強みは「集団行動」であり、所属する各自が役割を果たすことで全体に貢献する構造になっています。大量生産・大量消費時代にはその威力を発揮して経済大国になることができましたが、個を中心とするジョブ型のIT・AI時代にはそぐわないのです。

 そのような素地にいきなりデジタルを導入しても振り回されるだけで、使いこなすことは難しいと思います。しかし、デジタル時代の到来は好むと好まざるとにかかわらず否定することができません。変わることができなければ死を待つのみで、会社は生き残れないからです。

 一見、「当たり前の経営」と「IT・AI」は、「古い」と「新しい」ぐらいの感覚でしか捉えられないかもしれませんが、経営においては相互不可分の関係にあります。むしろ当たり前の経営を無視したらIT・AIの力を活かすことはできないのです。

 具体的に言うと、IT・AIはあくまでも生産性向上のためのツールですから、使う我々のほうが今までのシステムや意識を改革して受け入れなければなりません。その時に、当たり前のことが当たり前にできる会社にしておくことは必須の条件になります。

 『日本経済新聞』「社長100人アンケート」(2020年9月28日付)によると、テレワークは97.9%と、ほぼ100%の企業が「継続している」と答えています。テレワークで自社の労働生産性がどうなるかを聞いたところ、「変わらない」が54.6%でした。20%は「上がる」と答えていますが、逆に「下がる」は8.5%です。

 また、テレワークによる変化を聞いたところ、52.4%が「コミュニケーション不足」と答えています。従業員の管理は「やりにくくなった」が48%、「やりやすくなった」と答えた経営者は一人もいませんでした。従業員の評価も「やりにくくなった」が44.3%、「やりやすくなった」は一社のみです。

 一方、はっきりメリットが出た項目では「経費」が58.1%でした。このアンケートでわかる通り、会社と離れて働くことにより同僚の仕事ぶりが見えないことが響いており、この悩みはしばらく続きそうだと記事でも解説していました。やはり私が想像した通り、在宅で働く社員よりも会社で指揮を執る管理者のほうに課題がありそうです。

 社員の管理のあり方を改めて見直す時がやってきました。特にビジネスにおいてはIT・AI化は待ったなしですから、労務管理をはじめとして会社の仕組みを変える必要があります。過渡期である今のうちに、受け入れ態勢を整えましょう。

 ここに提示した例は、私がクライアントと共に「試み」と「失敗」の繰り返しの中から見出だしたものばかりで、その効果については実証済みです。中でも訪問営業はソフトの開発からテレワークまで実践しましたが、思いもよらない良好な成績を収めました。

 一般に、会議の仕方やそのコストについては、会社の大小にかかわらずほとんど意識して考えられることがありません。そのため成果のないムダな時間が膨大に費やされているのが現実です。このような環境の中に、何の準備もなくテレワークやリモート会議を取り入れても、ただ振り回され、経営自体に混乱を招くだけだと思います。

 まず、この非常事態にしっかり基本を身に着け、足腰を鍛えながらITを導入していくことをお勧めします。「当たり前の経営」の技法は日常の仕事の一部ですから、本気で取り組めば三か月でマスターできると思います。いったん身に着けば、社員の意識が変わります。社員の意識が変われば、会社を変えることができます。

 「変化できる会社だけが生き残ることができる」と言われています。技術革新によって大きく時代は変わりますが、コロナ禍によって次世代の幕開けは早まりました。どの時代でも即応できる会社となかなかできない会社がありますが、その差は後になるほど追いつくことが難しくなります。

 僭越ですが、この講座がその橋渡しの役を担えれば幸いに存じます。

▼「著者のいる勉強会」発足の理由


「本を読む時間のない人にも、著者の想いを伝えたい」

「著者のいる勉強会」は、本に次ぐ、著者の想いを届ける新たなメディアとなることを目的に発足しました。様々なジャンルの著者・専門家をお招きし、有益な情報をお届けしていきますので、どうぞご支援賜りますようお願い申し上げます。

▼書籍紹介


夜の世界の経営学: ナイトタイムエコノミーで学んだ究極のサービス

児島 保彦 / 著

発売日:2019/9/27

1,000円(税込)

発行形態:電子書籍



ほか、

『プラス思考の社長学「あたり前から始めてみよう」』同友館 1999著書 

『ナイトクラブの経営に見る「究極のサービス」』星雲社 2003

『偉くなることをためらうな「戦略的出世術」』同友館 2011 (日経新聞 週刊ベストセラー第7位にランク)  

『社長は社員に期待するな!「儲かる会社は人が1割 仕組みが9割」』ダイヤモンド社 2017 (Amazon 経営企画部門1位)

『社長は社員に期待するな!「儲かる会社は人が1割 仕組みが9割」(中国語版)』台湾国遠流出版社 2017

『会社は本来儲かるようにできている「中小企業が絶対黒字化できる仕組み」』cccメディアハウス 2018(平安堂書店3ヶ月ビジネス書1位)

 

『非常事態に絶対負けない経営』同友館 2020