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兼業・兼居のすすめ：「よりよく生きる」社会をめざして

(著) 玉田樹

作品詳細

［商品について］
―未来に挑戦できる社会の実現に向けて―
戦後の高度経済成長を支えた「豊かさ」の価値観が終焉し「よりよく生きる」価値観へと転換したことによって、今わが国は社会の仕組みそのものを大きく変革する時期を迎えている。そこでは、「豊かさ」の追求にとっては効率的であった「公助」による社会から、「よりよく生きる」価値観にフィットした「共助」と「自助」に軸足をおいた社会へとシフトすることが求められる。本書は、こうした時代の流れを受けて、新たなパラダイムの中で「共助」「自助」の働き方・住まい方の構想として「兼業・兼居のすすめ」を提言し、同時多発的に生じる防犯や年金、医療、防災、教育など多方面にわたる社会構造改革について、その実現の鍵として団塊の世代にも着目しながら言及した作品である。新時代の新たな展望を示す一書として、示唆に富む内容となっている。

［目次］
はじめに
序章　国民の価値観が変わった
主文
「豊かさ」の終焉
チャレンジ意識の高まり
「よりよく生きる」価値観の出現
「公助」から「共助」「自助」社会へ
本書の構成
第1章　３割“兼業”のすすめ
１．天下分け目の関が原
２．企業の競争力と雇用問題
３．“働き方”をめぐる意識変化と課題
４．3割兼業システムの構築
５．兼業システムの効用
６．兼業システム構築のための課題
７．兼業社会を駆動するパワー
８．65歳定年延長を奇貨とした兼業システム導入
第２章　地方“兼居”のすすめ
１．少子高齢社会の住まい問題
２．地方の住まい問題
３．マイホームに代わる住まい方
４．兼居社会の構築
６．兼居社会がもたらす地方財源の復元力
７．兼居社会構築のための課題
１）地方の兼居受け皿整備の動き
８．大都市住民を兼居実行に導くパワー
８．兼居社会の構築に向けて
第３章　「豊かさ」の終焉、「よりよく生きる」価値観への転換
１．価値観の歴史的転換と構造改革
２．不安と“国”不信の増幅
３．９５年を境とした不安の蔓延と国家不信
４．“だったら、自ら不安を解決しよう”パワーの胎動
第４章　「よりよく生きる」社会の設計原理
１．新しい価値観にもとづく社会設計
２．神戸大震災をケースとした「よりよく生きる」社会モデル
３．河口堰をケースとした「よりよく生きる」社会モデル
４．「自助」を通じたチャレンジの場の確保
５．「公助」とリスクのバランス
６．リスクレスからリスクテイク社会へ
第５章　同時多発の社会構造改革
１．価値観転換にあわせた社会の構造改革
２．安全と「よりよく生きる」社会モデル
３．安心システムと「よりよく生きる」社会モデル
４．教育と「よりよく生きる」社会モデル
５．個々人の能力が最大限に発揮できる社会
第６章　地方の「自助」メカニズムの創設
１．「よりよく生きる」価値観と地方問題への新しいアプローチ
２．英知と利益の減少が続く地方圏
３．「豊かさ」のための地方“開発”の限界
４．地方の再投資循環構造の欠落
５．地方再生の仕組み
６．子育てをめぐる地方交付税改革
７．地方の子育てメカニズムの創設
終章　期待される団塊世代パワーの再登場
１．「よりよく生きる」社会変革を駆動するパワー
２．ヌエのような団塊世代
３．団塊世代をその気にさせる政党の出現
電子出版に寄せて
脚注

［出版社からのコメント］
コロナ禍による社会変革の中で、これまでの生き方や働き方が大きく変わろうとしている今、「よりよく生きる」ためにはどの様な社会が必要となるのか、私たち一人ひとりが考え行動することが求められています。そのための一助として、本書を多くの方にご活用いただければ嬉しく思います。

［著者プロフィール］
玉田 樹（たまだ・たつる）
㈱ふるさと回帰総合政策研究所　代表取締役社長
略歴；1945年弘前市生まれ、東京大学工学部卒業、㈱野村総合研究所において地域計画研究室長、経営コンサルティング部長、社会・産業研究部長、研究創発センター長、執行役員、理事を歴任。その間、北陸先端科学技術大学院大学客員教授、国土審議会専門委員などを兼任。現在、日本シンクタンク・アカデミー理事、（一社）ふるさと山形移住・定住推進センター副理事長を兼務。
著書；「地方に社会システム産業をつくる―副業とＩｏＴパワーを活用して」（工作舎2020年）、「地方創生 逆転の一打―『公助』の異次元改革のススメ」（ぎょうせい2017年）、「兼業・兼居のすすめ」（東洋経済新報社2006年）、「ユビキタス・サービス産業化の構想」（野村総合研究所2005年）
編著；「産業創発」、「生活革命」、「日本の構造改革」、「ユビキタス・ネットワークと市場創造」、「ユビキタス・ネットワークと新社会システム」（いずれも野村総合研究所2000～2003年）、「閉塞突破の経営戦略～事業創造のニューパラダイム」（野村総合研究所1987年）など。
論文；「コロナ後に芽生える新しい社会」（㈱内外ニュース「世界と日本」2020年5・6月合併号）、「財源復元機能をもった地方税財源の実現」（㈶地方財務協会「地方税」2007年7月）、「地方の子育てメカニズムの創設―少子高齢化時代の地方交付税の再設計」（ぎょうせい「地方財務」2003年9月）、「『豊かさ』の終焉、『よりよく生きる』社会モデルへの挑戦」（野村総合研究所「知的資産創造」2003年6月）、「花びら型産業への挑戦―新しい付加価値の源泉を求めて」（野村総合研究所「知的資産創造」1999年11月、日本経済新聞「基礎コース」2000年1月3日～2月4日）など。