20世紀の日本──激動の時代史から何を教訓にするか
(著) 岡井満
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―歴史を遡り、体感し、そして考える―
20世紀は戦争の世紀であり、革命の世紀であり、アメリカの世紀であり、科学技術そして人権の世紀でもあった。その間、日本は度重なる戦争を経験し、敗戦という大きな試練も経験した。では21世紀はどのような世紀となっていくのか。その答えは歴史と私たちの中にあるーー政治・経済・社会・教育を中心に20世紀の歴史を振り返りながら、明治維新からはじまる約130年の日本の歴史を著者の視点からの問題提起も交え概観した日本近現代史通論。
[目次]
はじめに
Ⅰ 日本文化(日本人の生き方)の源流と醸成
※我が国の人口
※ノーベル賞受賞者
※火山
※地震
関東大震災
阪神・淡路大震災
このほかの大地震(M七以上)
※台風
室戸台風
伊勢湾台風
Ⅱ 激動の明治維新(一八六八年)から太平洋戦争敗戦(一九四五年、昭和二十年)まで
一 中央集権体制、立憲政治への道
※幕藩体制
※鎖国政策
※明治維新前後の外圧
※尊王攘夷論(運動)
※四民平等
※文明開化
二 政党政治
三 教育
※教育勅語
四 戦争(軍国主義)、産業、国民生活
ア 財閥の誕生
イ 日清戦争(一八九四~九五年)とその後
ウ 日露戦争(一九〇四~〇五年)とその後
※帝政ロシアの南下
エ 第一次世界大戦(一九一四~一八年)とその後
※ロシア革命
※ナチズム
オ 日本の一層の大陸進出、軍部の台頭、国際社会から孤立、社会運動
カ 第二次世界大戦(一九三九~四五年)、太平洋戦争(一九四一~四五年)敗戦
※南京大虐殺、及びこれに対する我が国行政、司法の見解
南京大虐殺
行政の見解
司法の見解
※北方領土問題
※遺憾の意の表明と反省
※約半世紀(一八九四~一九四五年)の戦争から学ぶ
Ⅲ 戦後の諸改革と国際情勢
一 アメリカ主導の諸改革
※自衛隊
二 第二次世界大戦後の国際社会
ア 絶えない戦争
※宇宙開発
イ 国際連合の成立
ウ 中華人民共和国(共産党、毛沢東政権)の成立
エ 大戦後の主な国際経済機構
※サミット
※EEC、EC、EUへ
オ 東西対立とその解消
※懐疑的に学んだマルクス主義
三 我が国の戦後政治
ア 日本国憲法と政党政治
※五五年体制(昭和三十年~)
イ 五五年体制の評価
ウ 五五年体制の崩壊
エ 日本人の政治意識
※アメリカ・ケネディ大統領(第三十五代)の就任演説
オ 国旗・国歌
Ⅳ 大戦後の産業の変化と経済発展
一 経済復興
二 経済の高度成長
三 公害・環境問題の発生
※環境権
※公害
四 経済危機の克服
※為替
五 公的企業の民営化と規制緩和
六 バブル経済の崩壊と財政・金融問題
七 雇用、賃金
八 農業問題
九 経済発展と日本人の生き方の変化
※オウム真理教
Ⅴ 戦後の教育改革と教育問題の噴出
一 公教育の成立
※陶冶
二 戦後の教育制度改革
三 国の教育行政の転機
ア その1 学習指導要領の告示
イ その2 日本教職員組合(日教組)の主張と最高裁「学テ判決」
日本教職員組合とその主張
旭川市立永山中学校事件最高裁判決(一九七六年…昭和五十一年…五月二十一日「学テ判決」)
四 日教組(京都教職員組合)と京都の教育
蜷川知事の存在
京都教職員組合(府立高等学校教職員組合)
五 京都の教育改革
六 日本の学校教育
ア 学習指導要領
イ 時代を受け止める学校教育
昭和二十年代(一九四五年~)
昭和三十年代(一九五五年~)
昭和四十年代(一九六五年~)
昭和五十年代(一九七五年~)
※専修学校制度
※大学校
※「共通一次」試験、後に「大学入試センター試験」に衣替え
※臨時教育審議会
昭和六十年代(一九八五年~)そして平成へ
※生涯学習
※学校週五日制
※新しい学力観
※進まなかった「道徳」の授業
※学級崩壊というつけ
※いじめ
※望まれる教員の資質
二十一世紀初頭の学校教育
※教育行政の地方分権化
※第三の教育改革批判と私見
ウ 高等教育
※大学改革
Ⅵ 家庭教育
一 子どもの家庭環境と問題
ア 家庭生活の合理化
イ しつけ
ウ 子どもの家庭生活の変化
エ 親(保護者)の養育態度
二 戦後の道徳の混乱
三 道徳(教育)の重要性の再認識
ア 人間が人間になるには
イ 中央教育審議会答申「新しい時代を拓く心を育てるために …次世代を育てる心を失う危機」(一九九八年六月三十日)
Ⅶ 二十世紀の世界を振り返る
あとがき
参考図書
年表
著者プロフィール
[担当からのコメント]
歴史をどのように現在に活かすか。この問いに対して、私たちは一人ひとりの学びの中で答えていくしかありません。授業の中にある歴史ではなく、今を生きる私たちが知るべき歴史を学ぶ、そのための一書として本書を多くの方にご活用いただければ嬉しく思います。
[著者プロフィール]
岡井 満(おかい みつる)
1938年 東京に生まれる
1960年 同志社大学法学部卒業
1965年 立命館大学経営学部卒業
同 年 京都府立高等学校教諭(商業、社会科担当)
1983年 京都府総合教育センター研究主事
1986年 京都府教育庁指導主事
1987年 京都府立高等学校教頭
1990年 京都府立高校校長
1998年 定年退職
同 年 京都府総合教育センター参与
1999年 退職して執筆を開始し今日に至る
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